1911年～1950年

1911年～1914年 創立と創業期の業況

当初の設立は、三井物産株式会社船舶部の別組織として、買船や新造船の役割を担うべく、内田信也等が中心となって計画されました。
明治44年5月1日創立総会を開催し、設立を決議。資本金212，500円、事業目的は外航海運業。同年5月10日に設立登記を完了しました。
当初、当社の船舶は、三井鉱山株式会社の石炭輸送に限定され、三井物産社外の荷物の輸送は認められませんでした。
しかし次第にこの条件も緩和され、積荷の範囲をひろげるとともに、運賃市況の好調にめぐまれ、予想以上の業績をあげるという幸運な船出を飾ったのです。
この結果、各船とも大幅な減価償却を実施し、設立時の借款18万円も大正2年には早くも完済しました。
また、大正3年1月には当社全額出資により、大連に大正海運株式会社を設立。当社の傭船として、内地諸港と香港・シンガポール・マニラ・ハワイ等の間に就航しました。

1914年～1919年 第一次世界大戦当時

大正3年7月の第一次大戦勃発で、市況は奔騰。海運業への需要は大きな高まりをみせ、就航航路も北・南米をはじめとして、世界各港へと伸長。
当社も大正5年に新造第一船、同6年に第二船・第三船と新造船に買船を加え、これに応えました。
ちなみに、大正5年10月期における償却前の平均払込資本金利益率は688.l％、配当率は年25割、借入金ゼロ、従業員賞与は半期50～60カ月分というような驚嘆すべき実績は、今なお巷の語りぐさとされています。

1919年～1932年 不況期における雌伏

戦後の反動的不況の洗礼をうけて、海運業界もまた低迷。高率配当を誇っていた当社も、大正10年無配当転落の事態に直面、昭和5年3月に至り、ついに所有船船価の切り下げを行い、将来の活躍に備えるべく、永きにわたる社歴を通じて唯一の滅資を断行しました。
この間、大正10年6月には明海ビルが竣工。当時関西最高の建築物として注目を集めました。
一部を自社店鋪として使用したほか、神戸海運集会所、日本船主協会、海運業組合、ロイドレジスターなど多数の海運関係者が入館し、関西海運業の新拠点として機能。
これに関連し大正13年5月、定款の目的事項は海運業並びに賃室業と改正しました。

1932年～1941年 堅実な歩み

低迷を続けていた海運業界も、輸出貿易の躍進や軍需インフレ浸透による国内産業の活況化等を足場として、昭和7年後半から、世界にさきがけ活気を取り戻しました。
当社も生気を取り戻し、以後順調かつ安定した業績を続けることとなります。
配当も、昭和8年4月期の4分から、13年頃には1割2分と次第に増え、その後も1割を継続。
また昭和13年12月には当社初のディーゼル船、昭和15年には明海ビル増築工事（地下2階、地上2階建）がそれぞれ竣工するなど、堅実ながらも着々と社業の進展を図りました。

1941年～1945年 第二次大戦による打撃

第二次大戦の勃発で、戦場と化した世界の海洋。
戦局の急迫重大化は、船舶の壊滅的損害、港湾設備の破壊、港湾封鎖、航行途絶をまねき、海運機能は全くのマヒ状態に。そして昭和20年8月の終戦を迎えました。
この間当社は、昭和17年新造船竣工、昭和18年五州汽船株式会社を合併、昭和19年3月には大正海運株式会社を吸収合併と、所有船舶の増強を図りましたが、戦況の苛烈化に伴い、撃沈される船舶ははるかにこれを上回り、計16隻、112,161重量トンを喪失。
終戦時に残った船舶は、明優丸（2A型戦標船）・明桜丸（2E型戦標船）の2隻、計12,576重量トンのみとなりました。
また、昭和20年6月には大空襲により明海ビルも羅災しています。

1945年～1950年 戦後再建の出発

昭和21年10月、戦時中沈没した船舶の保険金など、戦時保障の打ち切りにより、業界は決定的な打撃を受けました。 当社も、それまで築き上げた蓄積資本を一朝にして失うこととなりました。
しかし昭和21年戦標船1隻竣工、昭和23年8月企業再建整備計画の認可を受けたのを皮切りに、昭和24年3月には関係会社杤木土地建物株式会社（昭和31年明治土地建物と商号変更）を設立。
同年5月には東京・大阪・神戸の3市場に株式を上場。
さらに同年6月には、当社最初の計画造船として第3次計画造船明天丸が竣工稼働することになりました。
こうして、終戦時660万円であった当社の資本金も再度の増資により昭和24年12月には1億円となりました。